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プロジェクトリーダー 松田 亮太郎教授からのコメント

　最近のパンデミック、国際紛争、頻発する自然災害等によって、資源・エネルギーを大きく国外に依存する日本の課題が、私たちの生活を脅かす身近な問題として顕在化してきています。本拠点では、新しい資源・エネルギーの価値を創造する技術革新とライフスタイルの変革によって、市民全員が資源・エネルギーの生産者になる社会を実現し、ひいては日本を非資源国から資源国に導くことに挑戦します。

代表機関：東海国立大学機構 名古屋大学

参画機関：（大学等）関西学院大学、電気通信大学、名古屋工業大学

（企業等）株式会社アドマテックス、株式会社エヌ・ピー・シー、株式会社大阪ソーダ、有限会社オービタルエンジニアリング、株式会社キャタラー、株式会社クリアライズ、SyncMOF株式会社、ゼネラルヒートポンプ工業株式会社、中部電力ミライズ株式会社、帝国通信工業株式会社、東邦ガス株式会社、東洋アルミニウム株式会社、トヨタ自動車株式会社、NU-Rei株式会社、株式会社フルヤ金属、ポーライト株式会社、株式会社名城ナノカーボン、リンナイ株式会社、名古屋市

【参考】

JST 共創の場形成支援プログラム　https://www.jst.go.jp/pf/platform/

JSTプレスリリース　https://www.jst.go.jp/pf/platform/site.html

詳細　https://www.jst.go.jp/pf/platform/file/2022/2022_kyotengaiyou_2204.pdf